情報取得日: 2026/10/08・本ページは公開情報の非公式まとめです
| CVE ID | CVE-2015-5477 |
|---|---|
| 製品 | ISC / BIND 9(9.1.0〜9.9.7-P1 / 9.10.0〜9.10.2-P2) |
| CVSS | 7.5(High) CVSS:3.1/AV:N/AC:L/PR:N/UI:N/S:U/C:N/I:N/A:H |
| 種別 (CWE) | CWE-617 到達可能なアサーション |
| 登録/公開日 | 2026/10/08 |
| KEV 期限 | 2026/10/11 まで(米国連邦機関向け目安) |
| 推奨対応 | ベンダーの指示に従って緩和策を適用し、CISA の BOD 26-04(リスクに基づくセキュリティ更新の優先順位付け)および「Forensics Triage Requirements」に従うこと。クラウドサービスについては該当する BOD 26-04 のガイダンスに従い、緩和策が無い場合は当該製品の使用を停止すること。各資産のインターネット露出を評価し、BOD 26-04 のパッチ適用ガイドラインを順守する責任は利用者側にある。 |
| 出典 | https://nvd.nist.gov/vuln/detail/CVE-2015-5477 |
DNS サーバ ISC BIND 9 の named が **TKEY 問い合わせの処理で REQUIRE アサーションに失敗して終了する**欠陥。**未認証のリモート攻撃者が細工した問い合わせを1つ送るだけで DNS サービスを止められる**(DoS)。ISC のアドバイザリでは、対象は BIND 9.1.0 から 9.9.7-P1 まで、および 9.10.0〜9.10.2-P2 で、権威サーバ・キャッシュサーバのどちらも該当する。ISC は「ACL や設定でサービスを制限・拒否しても露出は防げない」として、回避策は無いとしている。 **悪用が確認されている。** 公開は 2015年7月で、ISC のアドバイザリの時点で第三者が概念実証コードを公開していた。CISA は 2026年10月8日に KEV へ収載し、**是正期限を 2026年10月11日**とした。KEV 上のランサムウェア利用は Unknown(不明)。 CVSS は、NVD(Primary)の採点が旧 CVSS v2 の 7.8 のみで、CVSS 3.1 は CISA-ADP の 7.5 High(AV:N/AC:L/PR:N/UI:N/S:U/C:N/I:N/A:H)。本サイトの掲載値は 3.1 の 7.5 を採っている。影響は可用性のみで、情報漏えいや改ざんには至らない。
各ベンダー公式アドバイザリで確認できた事実に基づき整理しています。確認できていない項目は「情報確認中」と明記し、存在しないパッチ番号・バージョンは記載しません。
| 環境 | 対応状況 | 対応方法・備考 |
|---|---|---|
| AWS (ECS/EC2) | ディストリ修正あり |
EC2 上で自社運用している BIND を、ディストリの修正済みパッケージか 9.9.7-P2 / 9.10.2-P3 以上へ更新する。
Route 53 などマネージド DNS 側の欠陥ではない。自社運用の named が対象。
参照リンク
|
| GCP | ディストリ修正あり |
Compute Engine 上の BIND を、ディストリの修正済みパッケージか 9.9.7-P2 / 9.10.2-P3 以上へ更新する。
Cloud DNS 側の欠陥ではない。自社運用の named が対象。
参照リンク
|
| Azure | ディストリ修正あり |
Azure VM 上の BIND を、ディストリの修正済みパッケージか 9.9.7-P2 / 9.10.2-P3 以上へ更新する。
Azure DNS 側の欠陥ではない。自社運用の named が対象。
参照リンク
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| Linux | ディストリ修正あり |
bind9 / bind パッケージを修正版へ更新する(Red Hat: RHSA-2015:1513 / 1514 / 1515、Debian: DSA-3319、Ubuntu: USN-2693-1。Ubuntu 14.04 は 1:9.9.5.dfsg-3ubuntu0.4、12.04 は 1:9.8.1.dfsg.P1-4ubuntu0.12)。
ISC は回避策なしとしている。更新後に named を再起動する。
参照リンク
|
**BIND を修正版以上へ更新する。** ISC の修正版は 9.9.7-P2 と 9.10.2-P3(それ以前の系列は近い修正版へ)。ISC は ACL などの設定では防げないとしているので、回避策ではなく更新が対処になる。ディストリのパッケージで入れている場合は、Red Hat の RHSA-2015:1513 / 1514 / 1515、Debian の DSA-3319、Ubuntu の USN-2693-1 で修正済みである。 **この CVE は「古い BIND が残っていないか」の確認になる。** 2015年の欠陥なので、現行の保守中ディストリの bind9 はすでに修正済みのはずで、残っているとすれば更新を止めた古いホストや、BIND を同梱したアプライアンス(NVD の参照には Juniper などのベンダー告知がある)である。`named -v` で版を確認し、9.9.7-P2 / 9.10.2-P3 より前で、ディストリの修正パッケージでもないものを洗い出す。 **完了条件**は、(1)全ての named が修正版以上(またはディストリの修正済みパッケージ)であること、(2)BIND を内蔵するアプライアンスはベンダーの修正版ファームウェアを適用していること、の2点である。
High(CVSS 7.5)に分類されるISC BIND 9(9.1.0〜9.9.7-P1 / 9.10.0〜9.10.2-P2)の脆弱性です。DNS サーバ ISC BIND 9 の named が **TKEY 問い合わせの処理で REQUIRE アサーションに失敗して終了する**欠陥。**未認証のリモート攻撃者が細工した問い合わせを1つ送るだけで DNS サービスを止められる**(DoS)。ISC のアドバイザリでは、対象は BIND 9.1.0 から 9.9.7-P1 まで、および 9.10.0〜9.10.2-P2 で、権威サーバ・キャッシュサーバのどちらも該当する。ISC は「ACL や設定でサービスを制限・拒否しても露出は防げない」として、回避策は無いとしている。 **悪用が確認されている。** 公開は 2015年7月で、ISC のアドバイザリの時点で第三者が概念実証コードを公開していた。CISA は 2026年10月8日に KEV へ収載し、**是正期限を 2026年10月11日**とした。KEV 上のランサムウェア利用は Unknown(不明)。 CVSS は、NVD(Primary)の採点が旧 CVSS v2 の 7.8 のみで、CVSS 3.1 は CISA-ADP の 7.5 High(AV:N/AC:L/PR:N/UI:N/S:U/C:N/I:N/A:H)。本サイトの掲載値は 3.1 の 7.5 を採っている。影響は可用性のみで、情報漏えいや改ざんには至らない。
**BIND を修正版以上へ更新する。** ISC の修正版は 9.9.7-P2 と 9.10.2-P3(それ以前の系列は近い修正版へ)。ISC は ACL などの設定では防げないとしているので、回避策ではなく更新が対処になる。ディストリのパッケージで入れている場合は、Red Hat の RHSA-2015:1513 / 1514 / 1515、Debian の DSA-3319、Ubuntu の USN-2693-1 で修正済みである。 **この CVE は「古い BIND が残っていないか」の確認になる。** 2015年の欠陥なので、現行の保守中ディストリの bind9 はすでに修正済みのはずで、残っているとすれば更新を止めた古いホストや、BIND を同梱したアプライアンス(NVD の参照には Juniper などのベンダー告知がある)である。`named -v` で版を確認し、9.9.7-P2 / 9.10.2-P3 より前で、ディストリの修正パッケージでもないものを洗い出す。 **完了条件**は、(1)全ての named が修正版以上(またはディストリの修正済みパッケージ)であること、(2)BIND を内蔵するアプライアンスはベンダーの修正版ファームウェアを適用していること、の2点である。
ISC BIND 9(9.1.0〜9.9.7-P1 / 9.10.0〜9.10.2-P2) を利用している場合、稼働バージョンが影響範囲に含まれるかを一次情報(https://nvd.nist.gov/vuln/detail/CVE-2015-5477)で確認してください。AWS・GCP・Azure・Linux それぞれの対応状況は本ページの「クラウド/OS 別の対応状況」表にまとめています。確認できていない項目は「情報確認中」と明記しており、存在しないパッチ番号・バージョンは記載していません。
はい。CISA の既知の悪用された脆弱性カタログ(KEV)に登録されており、実環境での悪用が確認されています。米国連邦機関向けの対応期限の目安は 2026/10/11 です。推奨される対応: ベンダーの指示に従って緩和策を適用し、CISA の BOD 26-04(リスクに基づくセキュリティ更新の優先順位付け)および「Forensics Triage Requirements」に従うこと。クラウドサービスについては該当する BOD 26-04 のガイダンスに従い、緩和策が無い場合は当該製品の使用を停止すること。各資産のインターネット露出を評価し、BOD 26-04 のパッチ適用ガイドラインを順守する責任は利用者側にある。
本ページの記載は下記の一次情報に基づく非公式まとめです。数値・対応状況は各出典元で最終確認してください。