情報取得日: 2026/07/07／最終確認: 2026/08/10・本ページは公開情報の非公式まとめです
| CVE ID | CVE-2026-48908 |
|---|---|
| 製品 | JoomShaper / SP Page Builder (Joomla 拡張) |
| CVSS | 9.8（Critical） CVSS:3.1/AV:N/AC:L/PR:N/UI:N/S:U/C:H/I:H/A:H |
| 種別 (CWE) | CWE-434 危険なタイプのファイルの無制限アップロード |
| 登録／公開日 | 2026/07/07 |
| KEV 期限 | 2026/07/10 まで（米国連邦機関向け目安） |
| 推奨対応 | ベンダー指示に従い緩和策を適用（CISA BOD 26-04 準拠）。緩和策が無ければ製品の使用を停止。 |
| 出典 | https://nvd.nist.gov/vuln/detail/CVE-2026-48908 |
Joomla 用ページビルダー拡張 SP Page Builder に存在する脆弱性。認証されていない攻撃者が任意のファイルをアップロードでき、最終的に PHP コードのアップロードと実行（リモートコード実行）に至る。CISA KEV に登録され悪用が確認されている。Joomla サイトを運用している場合は影響を受ける。
各ベンダー公式アドバイザリで確認できた事実に基づき整理しています。確認できていない項目は「情報確認中」と明記し、存在しないパッチ番号・バージョンは記載しません。
| 環境 | 対応状況 | 対応方法・備考 |
|---|---|---|
| AWS (ECS/EC2) | パッチあり（アプリ更新） |
EC2/ECS 等で自己管理する Joomla の SP Page Builder を JoomShaper 提供の最新修正版へ更新
AWS のマネージド提供はなく利用者責任範囲。AWS 固有の修正提供は確認できず（公式で要確認）。
参照リンク
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| GCP | パッチあり（アプリ更新） |
GCE/GKE 上の Joomla の当該拡張を最新修正版へ更新
GCP 固有のパッチ提供は確認できず。自己管理アプリのため利用者側で更新。
参照リンク
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| Azure | パッチあり（アプリ更新） |
Azure VM/App Service 上の Joomla の当該拡張を最新修正版へ更新
Azure 固有のパッチ提供は確認できず。自己管理アプリのため利用者側で更新。
参照リンク
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| Linux | パッチあり（アプリ更新） |
Joomla 拡張を JoomShaper 公式の修正版へ更新（ディストリのパッケージ対象外）
SP Page Builder はサードパーティ拡張でディストリの CVE トラッカー対象外。ベンダー配布の更新を適用する。
参照リンク
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JoomShaper が公開する修正版へ SP Page Builder を更新するのが基本方針。アップロードディレクトリでの PHP 実行を Web サーバ設定で禁止する、管理画面/アップロードエンドポイントへのアクセスを IP 制限や WAF で絞る等の回避策を併用する。
Critical（CVSS 9.8）に分類されるJoomShaper SP Page Builder (Joomla 拡張)の脆弱性です。Joomla 用ページビルダー拡張 SP Page Builder に存在する脆弱性。認証されていない攻撃者が任意のファイルをアップロードでき、最終的に PHP コードのアップロードと実行（リモートコード実行）に至る。CISA KEV に登録され悪用が確認されている。Joomla サイトを運用している場合は影響を受ける。
JoomShaper が公開する修正版へ SP Page Builder を更新するのが基本方針。アップロードディレクトリでの PHP 実行を Web サーバ設定で禁止する、管理画面/アップロードエンドポイントへのアクセスを IP 制限や WAF で絞る等の回避策を併用する。
JoomShaper SP Page Builder (Joomla 拡張) を利用している場合、稼働バージョンが影響範囲に含まれるかを一次情報（https://nvd.nist.gov/vuln/detail/CVE-2026-48908）で確認してください。AWS・GCP・Azure・Linux それぞれの対応状況は本ページの「クラウド／OS 別の対応状況」表にまとめています。確認できていない項目は「情報確認中」と明記しており、存在しないパッチ番号・バージョンは記載していません。
はい。CISA の既知の悪用された脆弱性カタログ（KEV）に登録されており、実環境での悪用が確認されています。米国連邦機関向けの対応期限の目安は 2026/07/10 です。推奨される対応: ベンダー指示に従い緩和策を適用（CISA BOD 26-04 準拠）。緩和策が無ければ製品の使用を停止。
本ページの記載は下記の一次情報に基づく非公式まとめです。数値・対応状況は各出典元で最終確認してください（最終確認: 2026/08/10）。