Google Chrome / Chromium V8 境界外読み書き（ゼロデイ）

情報取得日: 2026/06/09／最終確認: 2026/08/23・本ページは公開情報の非公式まとめです

CVE ID	CVE-2026-11645
製品	Google / Chromium V8 / Chrome
CVSS	8.8（High） CVSS:3.1/AV:N/AC:L/PR:N/UI:R/S:U/C:H/I:H/A:H
種別 (CWE)	CWE-787/125 境界外書き込み・読み取り
登録／公開日	2026/06/09
KEV 期限	2026/06/23 まで（米国連邦機関向け目安）
推奨対応	ベンダー指示に従い、クラウドサービスは BOD 22-01 の該当ガイダンスに従う
出典	https://nvd.nist.gov/vuln/detail/CVE-2026-11645

概要

Google Chrome の V8 エンジンにおける境界外読み書きの脆弱性。細工した HTML ページによりサンドボックス内で任意コード実行に至る。実際に悪用が確認されたゼロデイ。修正版は Chrome 149.0.7827.103（Linux 版は 149.0.7827.102）。

クラウド／OS 別の対応状況

各ベンダー公式アドバイザリで確認できた事実に基づき整理しています。確認できていない項目は「情報確認中」と明記し、存在しないパッチ番号・バージョンは記載しません。

AWS / GCP / Azure は同じ対応区分です: パッチあり（アプリ更新）
Linux のみ異なります: ディストリ修正あり

環境	対応状況	対応方法・備考
AWS (ECS/EC2)	パッチあり（アプリ更新）	EC2/WorkSpaces 等で稼働する Chrome/Chromium を 149.0.7827.103 以降へ更新ブラウザ利用者側の更新。AWS 固有の修正提供はなく、OS/パッケージ管理経由で更新。参照リンク
GCP	パッチあり（アプリ更新）	GCE 等で稼働する Chrome/Chromium を修正版へ更新 GCP 固有の修正提供はなし。ブラウザ／パッケージの更新で対応。参照リンク
Azure	パッチあり（アプリ更新）	Azure VM / AVD 上の Chrome/Chromium を修正版へ更新 Azure 固有の修正提供はなし。ブラウザ／パッケージの更新で対応。参照リンク
Linux	ディストリ修正あり	chromium を 149.0.7827.102 以降へ更新（ディストリのセキュリティ更新を適用） Ubuntu Security Notices / Red Hat RHSA 等のディストリ提供パッケージ更新で対応。個別の USN/RHSA 番号は各ディストリのトラッカーで確認。参照リンク

解決の方向性（パッチ／回避策／代替）

Chrome / Chromium ベースブラウザを 149.0.7827.103（Linux は .102）以降へ更新するのが確実。VDI やビルドサーバ、Chrome を同梱する環境も含めて更新する。Linux ではディストリの chromium パッケージ更新（Ubuntu USN / Red Hat RHSA）を適用。

よくある質問（CVE-2026-11645）

CVE-2026-11645（Chromium V8 / Chrome）の影響は？

High（CVSS 8.8）に分類されるGoogle Chromium V8 / Chromeの脆弱性です。Google Chrome の V8 エンジンにおける境界外読み書きの脆弱性。細工した HTML ページによりサンドボックス内で任意コード実行に至る。実際に悪用が確認されたゼロデイ。修正版は Chrome 149.0.7827.103（Linux 版は 149.0.7827.102）。

CVE-2026-11645 の対応方法・回避策は？

自分の環境が CVE-2026-11645 の影響を受けるか確認するには？

Google Chromium V8 / Chrome を利用している場合、稼働バージョンが影響範囲に含まれるかを一次情報（https://nvd.nist.gov/vuln/detail/CVE-2026-11645）で確認してください。AWS・GCP・Azure・Linux それぞれの対応状況は本ページの「クラウド／OS 別の対応状況」表にまとめています。確認できていない項目は「情報確認中」と明記しており、存在しないパッチ番号・バージョンは記載していません。

CVE-2026-11645 は実際に悪用されている？

はい。CISA の既知の悪用された脆弱性カタログ（KEV）に登録されており、実環境での悪用が確認されています。米国連邦機関向けの対応期限の目安は 2026/06/23 です。推奨される対応: ベンダー指示に従い、クラウドサービスは BOD 22-01 の該当ガイダンスに従う